分析

本裁判例は、原告の高次脳機能障害について具体的な等級に言及することなく
喪失率を認定している。

他の裁判例で労働能力喪失率を認定する際に検討されることが多い事故後の
就労の事実や就労可能性につき、一切言及することなく「原告の後遺障害の内容、
程度からすると、労働能力喪失率は79%」と判示していのは、未就労の学生が
被害者の事案であるためであろう。

また、高次脳機能障害の程度を判断するにあたり、注意障害、記憶障害、
遂行機能障害、対人技能拙劣、固執傾向、情報処理速度低下の6要素を取り出し、
各要素に分類して事実を指摘している点が特徴的である。




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