心因的素因による素因減額について

最高裁判所は、被害者の心因的要因が結果に寄与した場合、これを素因として斟酌することを認めている
(最判昭和63年4月21日、最判平成5年9月9日、最判平成12年3月24日等)。

もっとも、どのような事情が心因的要因として素因減額の対象となるかということが問題となるが、
裁判例では、被害者が抱えるストレス、被害者の治療やリハビリに対する態度が消極的であったこと、
受傷内容や神経学的検査の結果に比して被害者の飯能が過剰であったこと、被害者が神経症や心因反応を
発症しやすい精神状態・性格を有していたこと、被害者が著しい被害者意識を優位していたことなどが、
心因的要因として斟酌されている。




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